医療DXとは？医療現場の窮状を救う手段となる？
コロナ禍を契機に各業界ではDX化への舵を大きく切りました。医師不足や病床不足、過重労働など多くの問題を抱える医療の現場でも、他業界と同じようにDX化へのチャレンジが始まりました。DXは医療業界でどのように導入され、どんな利益を生み出すのでしょうか。
この記事では医療DXについてあらためて解説しながら、導入をスムーズに進めるための方策について解説します。
目次
医療業界に横たわる課題
新型コロナウイルス感染症だけではありません。少子高齢化が加速する日本では、社会保障費が増大し続けています。医療費を抑制しつつ、「持続可能な医療」を提供していく体制を築くことが求められますが、現場では以下のような課題が表出しています。
■常態化する長時間労働
医療現場には24時間365日稼働で患者の生命を支える現場も多く、労働環境に多くの課題を抱えてきました。労働人口の減少による人手不足も問題に拍車をかけており、地方による偏りもあるため、医療格差の発生にもつながっています。
また、医師は新しい診断や治療法について日夜学び、医療の質向上に努めていますが、大学病院では慣習として研究時間は労働時間と見なされず、ほかの現場でもその慣習に従う風潮が根強くありました。
長時間労働が常態化する中で、質の高い医療をより効率的に提供するための体制を整える「医師の働き方改革」の必要性が高まっています。改正労働基準法により、2024年4月からは医師にも時間外労働の上限規制が適用され、労働状況の厳格な管理が求められるようになります。
■医療機関の経営状態の悪化
近年は人手不足の影響から人件費が高騰していますが、医療機関の収入は2年ごとに行われる診療報酬改定で決められる公定価格であるため、医療機関の経営は厳しさを増しています。一方で高額な医療機器の更新や、建物の増改築や更新も必要となってきます。この点で近年の物価上昇は、病院経営を圧迫し続ける要因と考えられています。
その中で、コロナ禍による受診控えにより、さらに大きな打撃を受けた医療機関も出てきました。新型コロナウイルス感染症対応のため通常診療が圧迫された病院には、国が補助金を出していましたが、5類移行後には補助金がなくなりました。病床稼働率を戻すことが急務で、この状況が続けば、経営に支障の出る病院が増えることが予想されます。
医療DXとは？施策とメリット
深刻な課題が多い医療業界ですが、これらの課題を解決する手段の一つとなると考えられているのが「医療DX」です。通常だと、リソースを創出したり、新たなビジネスを始めたりすることがDXだと考えられていますが、医療DXはどのような位置づけなのでしょうか。
厚生労働省では、医療DXを以下のように定義しています。
「医療DXとは、保健・医療・介護の各段階（疾病の発症予防、受診、診察・治療・薬剤処方、診断書等の作成、診療報酬の請求、医療介護の連携によるケア、地域医療連携、研究開発など）において発生する情報やデータを、全体最適された基盤を通して、保健・医療や介護関係者の業務やシステム、データ保存の外部化・共通化・標準化を図り、国民自身の予防を促進し、より良質な医療やケアを受けられるように、社会や生活の形を変えることと定義できる」
つまりデジタル技術を活用することで、患者への医療サービス向上と病院（スタッフ）側の負荷軽減を実現し、双方にメリットを生むのが医療DXです。
業界全体でDXが進んでいくと、各医療機関が連携して情報やデータを共有できるようになり、医療格差や社会保障費増大といった業界全体の課題の解決にもつながると考えられています。医療DXは、具体的には以下のような施策とメリットがあります。
■カルテや問診表、調剤情報の電子化
カルテや問診表、処方せんなど、医療現場には多くの紙業務が残っています。これらを電子化すれば書類作成の手間が減り、誤読や記載の仕方の違いによる伝達不足もなくなります。スタッフ間の情報共有がしやすくなり業務が効率化されるほか、情報が正確に伝わることで救急時などの医療の質向上にもつながります。書類の置き場が不要となるためスペースが有効活用でき、紛失や情報漏えいのリスクも軽減されるため、管理コストも下がります。
電子化することで、院内だけでなく、院外ともデータを連携することができるようになります。患者がかかりつけ医から紹介された医療機関にかかる際も、必要な診療・検査情報が共有されるので、スムーズに診療を受けることができます。
電子化された情報は集約し、ビッグデータとして活用することもできます。診療データや健康診断データ、臨床データが集約されていくことで予防医療や疾病の研究、治療法の質向上に役立つことが期待されます。
厚生労働省の報告書によると、2024年度中に救急時に有用な情報拡充と患者の医療情報が速やかに閲覧できる仕組みを整備するほか、薬局との情報共有に向けた標準規格への対応等が検討されています。国は2030年までに全医療機関が電子カルテを導入することを目標としており、まだ電子カルテを導入していない医療機関に向けたクラウドベースの標準型電子カルテの開発も進んでいます。
■オンライン予約/問診
自宅やスマホからオンラインで診療の予約をすることができます。受付担当の事務員の負担軽減となるのはもちろん、予約枠数を設定することで来院患者数をコントロールできるので、待ち時間対策にもなります。
来院した患者に行っていた問診を、オンラインで来院前に患者が入力するシステムもあります。患者は受付後スムーズに診療を受けることができ、問診担当の看護師や事務員の業務も削減できます。待合スペースに患者を滞留させないことは、感染症対策にもつながります。
■オンライン診療
コロナ禍で注目を浴びたのがオンライン診療です。患者と医師はビデオ通話やメール、チャットなどで連絡を取り、診療後、処方薬は患者に郵送します。予約から診療、決済まで実施できるアプリも登場しました。患者は自宅にいながら診療を受けられ、医療機関は感染症拡大のリスクを抑えて診療ができるため、普及が進みました。
ICTを活用した遠隔診療は、元々離島やへき地など医療資源が少なく、診療を受けるのが困難な地域の患者に限定して提供されてきたものでしたが、コロナ禍での需要の拡大と、情報通信技術の向上により解禁されました。対面診療に比べ情報が少ない、医師は実際に見て触れて患者の様子を観察することができない、検査もできないなどの課題もあり、オンライン診療が適用できる場面はまだ限られます。
しかし、カルテ情報などがデータ化・共有されることや、健康管理アプリなどと連動して患者情報が集まることで、オンライン診療の精度は向上していくことでしょう。そうすれば、専門医のいない過疎地域に専門的な診療を届けたり、外出が負担となる高齢患者の健康管理をしたりと、活用の機会はさらに広がる可能性があります。
スモールスタートで始める医療DX
独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が公開する「DX白書2023」（2023年3月発行）によると、医療・福祉関係分野におけるDXの進度は約9％と、1割に満たないという結果が出ています。全体的に遅れをとっている業界といえそうです。
ただし、医療・福祉業界でDXが進まないことには、命を預かる現場特有の事情があります。動きを急に大きく変えることはリスクとも考えられます。また、専門的な知識が必要とされる医療・福祉分野で活躍できるIT人材が不足している現状もあります。現場で教育しようにも、忙しい現場では研修時間を捻出すること自体に苦労があり、大がかりなシステムを導入してもなかなか活用されないというジレンマを抱えています。
DXは一挙に進めようとすると費用も準備の負担も大きくなるため、成功のためにはスモールスタートが基本です。
■スマートフォンの導入をファーストステップに
「データをいかに活用するか」という点は、医療DXも他の業界と変わりません。そこで、まずデータの活用に欠かせないスマートフォンと院内PHSのリプレイスから始めて、医療DXのファーストステップにする、という手法も有効です。スマホ導入は最も手軽に進められ、かつ以降の施策の幅も広がります。
院内の連絡手段にPHSを利用している場合は、タイミング的にも理想的です。2021年の個人向けサービス終了に続き、2023年には法人向けも終了。内線番号を使う構内PHSは利用継続できるものの、用途は限定的になるので、院内PHSの代替手段として、スマ―トフォンへの置き換えも検討してはいかがでしょうか。
■院内スマートフォンのメリット
院内スマホを導入すれば、さまざまなメリットが生まれます。
まず、院内でのコミュニケーションが活発になって仕事がシェアしやすくなったり、ナースコールが近くにいるスタッフを呼び出すなど、リソースが効率的に使えるようになります。
コミュニケーションの円滑化
PHSでは音声コミュニケーションに限られましたが、スマホならばグループチャットやビデオ通話などの利用も可能です。
チャットツールを利用すれば、各スタッフが都合のつく時間に投稿できるためコミュニケーションロスが減り、休憩・休暇中の他スタッフ間のやりとりを把握できるなど、院内コミュニケーションが向上します。それぞれが予定を合わせることなく、空き時間を活用してコミュニケーションできることで、労働時間の削減につながります。
ビデオ通話は、患者・利用者の顔や生活状況を見ながら話せたり、異なる現場の状況を見ながら医師が指示を出せたりと、医療サービスの向上に役立ちます。
医療データの共有
電子カルテを導入している場合は、カルテ情報や問診表などのデータをスマホで閲覧することができ、スマホから電子カルテに入力することも可能となります。音声入力を利用したり、スマホで撮影した画像を取り込んだりすることで、入力作業を省力化していくこともできます。
外部機器との連携
さまざまな外部機器と連携して機能を拡張することができるのもスマホの特徴です。
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ナースコール
ナースコールをスマホで受信することで、スタッフステーションにいなくても、呼び出した患者の近くにいるスタッフがすぐに駆けつけられます。 -
見守りカメラ
画像・動画の閲覧はもちろん、センサーにより患者・利用者の動きを感知してスマートフォンに通知し、徘徊防止などにも役立ちます。 -
インターホン
検査室や手術室など、各インターホンとの連動が可能。インターホン呼び出しをスマホで受け、電気錠の施錠・解錠などの操作を行うこともできます。 -
クラウドPBX
PBX（Private Branch eXchange）とは電話の構内交換システムのこと。スマホを子機として、内線電話で利用したり、離れたところにいるスタッフに外線電話をつなぐこともできるようになります。クラウド型であれば、導入や運用のコストを抑えて使用することができます。 -
医療AI
スマホを使ってAIを活用したシステムを利用するサービスも生まれています。スマホで撮影した画像をAIで解析して診断するシステムや、入院患者の持ち込み薬をスマホで撮影し、AIで自動鑑別するシステムなどが実用化されています。
その他、業務効率化アプリなどを活用すれば、勤怠管理や、院内での申請と承認・決裁などが短時間でできるようになり、事務作業の効率化にもつながります。バイオメトリクス認証などを使えば情報の漏えいリスクも軽減され、セキュリティ強化にもなるので、すでに導入している病院も多くあります。
スマートフォン導入の際は、ぜひNTT西日本に問い合わせを
医療DXが進むほど、スマホはその拡張性の高さから、さらに多様な機能を増やしていくことが予想できます。それらを活用するためにも、早めの導入を検討しましょう。
NTT西日本では、スマホを情報プラットフォームとして最大限に活用し、医療機関の業務に導入していく医療機関向けICTサービスを提供しています。
＜スマホの導入で実現できること＞
業務効率化
- 音声通話だけでなく、1対多のチャットやWeb会議を活用し、情報共有を円滑化
- 電子カルテの閲覧、看護記録の登録
- 勤怠情報や掲示板による情報共有
患者サービスの向上
- ナースコール着信時間の短縮化により迅速なケアが可能に
- 病床カメラ・離床センサーを連動しケア精度を向上
安心
- 生体認証（指紋・顔）による情報流出事故防止
- 非対面での患者見守りや対話により、院内感染の防止
現在のネットワーク環境や使っているPBXなど、システムに合わせて最適なプランを提案しています。構内PHSのリプレイスから始め、ナースコールや見守りセンサー、電子カルテとの連携まで、段階的に機能を充実させていくDXのロードマップについてのご相談も可能です。皆さまの病院・クリニックのDX化を、全力でサポートいたします。
ぜひご相談ください。