eiiconとGSE公式サイドイベント「Social Impact × DeepTech Nexus！」を開催
～社会課題解決に挑むディープテックスタートアップと投資家・事業会社が関西に集結～
2026年9月30日
NTT西日本株式会社
NTT西日本株式会社（本社：大阪府大阪市、代表取締役社長：北村 亮太、以下、NTT西日本）が運営するオープンイノベーション施設「QUINTBRIDGE」は、日本最大級のオープンイノベーションプラットフォーム「AUBA」を運営する株式会社eiicon（本社： 東京都港区、代表取締役社長：中村 亜由子、以下、eiicon）と共同で、2026年10月2日（金）にGlobal Startup EXPO 2026（以下、GSE）公式サイドイベント「Social Impact × DeepTech Nexus！ ～社会課題解決を目指すディープテックスタートアップ×投資家ミートアップ～」を開催します。
1．背景・目的
近年、気候変動、高齢化、地域活性化など、さまざまな社会課題の解決に向けて、先端技術を活用するディープテックスタートアップへの期待が高まっています。一方で、優れた技術を社会実装へとつなげ、持続的な事業として成長させていくためには、技術や事業を必要とする事業会社との連携に加え、成長を支える投資家や支援機関との接点が重要となります。
本イベントでは、社会課題の解決を目指すディープテックスタートアップと、投資家・事業会社・支援機関等が集い、「社会課題を解く技術（ソーシャル×ディープテック）に、投資家・事業会社は何を見ているのか。」をテーマとしたトークセッションや、スタートアップによるピッチ、参加者同士のネットワーキングを実施します。
2．イベント概要
イベント名
Social Impact × DeepTech Nexus！
～社会課題解決を目指すディープテックスタートアップ×投資家ミートアップ～
日時
2026年10月2日（金）18：30～20：30 ※18：00～受付開始
会場
QUINTBRIDGE
大阪府大阪市都島区東野田町4-15-82 NTT WEST i-CAMPUS内
共催
株式会社eiicon、QUINTBRIDGE
詳細・お申し込み
3．プログラム
①トークセッション
「社会課題を解く技術（ソーシャル×ディープテック）に、投資家・事業会社は何を見ているのか。」
社会課題解決をめざすスタートアップに対して、投資家や事業会社はどのような観点で事業性や社会的価値を評価しているのかについて議論します。
登壇予定投資家
- みやこキャピタル株式会社
- 株式会社京信ソーシャルキャピタル
- UntroD Capital Japan株式会社
②Social Impact × DeepTech Startup Pitch
社会課題解決に挑むディープテックスタートアップが登壇し、自社の技術や事業ビジョンを発表します。
登壇予定スタートアップ
- アクアス株式会社
- Playful株式会社
- 株式会社Godot
③ネットワーキング
スタートアップ、事業会社、投資家、支援機関など、参加者同士の交流機会を設けます。
4．eiicon社 コメント
「Global Startup EXPO 2026」の開催を目前に控えたこの時期は、関西から新たな共創や事業創出の機運を高める重要なタイミングだと考えています。今回、関西有数のオープンイノベーション拠点であるQUINTBRIDGEとともに、社会課題解決に挑むディープテックスタートアップ、投資家、事業会社が出会う場を創出できることを大変嬉しく思います。
eiiconはこれまで、オープンイノベーションプラットフォーム「AUBA」を通じて全国の企業やスタートアップの共創支援に取り組んできました。本イベントを通じて、関西発のソーシャル×ディープテック領域における新たな共創事例の創出と、持続的なエコシステム形成に貢献してまいります。
- ※「eiicon」についてはこちら：https://corp.eiicon.net/
5．GSE公式サイドイベントについて
「Global Startup EXPO 2026」の開催にあたり、コミュニティ全体で熱量を高めていくための「オフィシャルコンテンツ」で、スタートアップや事業会社、投資家、研究機関が集い、新たな共創や事業創出を促進する公式連携イベントです。GSE本会期前後に関西各地で開催され、講演、ピッチ、ワークショップ、ネットワーキングを通じて、最先端技術の社会実装やオープンイノベーションの加速をめざします。QUINTBRIDGEでも通信やディープテックなどをテーマとした複数のサイドイベントを展開します。
- ※「Global Startup EXPO 2026」についてはこちら：Global Startup EXPO 2026
※ニュースリリースに記載している情報は、発表日時点のものです。変更になる場合がありますので、あらかじめご了承いただくとともに、ご注意をお願いいたします。