別表 総合ディジタル通信サービスにおける基本的な技術的事項 １ 物理的条件及び相互接続回路の条件 (1) 第１種総合ディジタル通信サービス（基本インタフェース）
| 項 目 | 内 容 | |
| 当社が回線接続装置を提供し ない場合 |
当社が回線接続装置を提供する 場合 | |
| 物理的条件 | ２線式インタフェース | ８ピンコネクタ（ＩＳＯ標準Ｉ Ｓ8877準拠）又はネジ止め（注 １）（注２） |
| 相互接続回路 | ＴＴＣ標準ＪＴ−Ｇ961準拠 | ＴＴＣ標準ＪＴ−Ｉ430 準拠 |
（注１）回線接続装置と屋内配線との接続における物理的条件である。 （注２）回線接続装置以外の端末機器と屋内配線との接続は８ピンコネクタ（ＩＳＯ標 準ＩＳ8877準拠) とする。 (2) 第２種総合ディジタル通信サービス（１次群速度インタフェース）
| 項 目 | 内 容 | ||||||
| 当社が回線接続装置を提供しない場合 | 当社が回線接続 装置を提供する 場合 | ||||||
| 配線設備を提供しな い場合 |
配線設備を提供する場合 | ||||||
| 物理的条件 | コネクタ F04形単心光ファ イバコネクタ (JIS規格C5973準拠) 又は ２心光ファイバコネ クタ（注１） ケーブル SM型光ファイバ ケーブル (JIS規格C6835の SSMA10/125準拠） |
コネクタ F04 形単心光ファイ バコネクタ (JIS規格C5973 準拠） |
８ピンコネクタ (ISO標準IS 10173準拠） 又は ネジ止め （注２） | ||||
| 相互接続回路 | 伝送速度 | 符号形式 | 使用 中心 波長 |
光出力 （平均値） |
ＴＴＣ標準 JT−I431準拠 | ||
| 1544kbit/s | CMI符号 | 1.31 μm |
-7dBm 以下 | ||||
（注１）２心式ファイバコネクタは、スライドロック構造のプッシュオン形締結方式の ものであって、 ・光学的結合方式 ：バットジョイント方式 ・機械的結合方式 ：プラグ（接栓）−アダプタ−プラグ方式 ・光ファイバ整列方式：フェルールに形成した２個のガイドピン挿入穴の間に光 ファイバを整列する方式 のものである。 （注２）回線接続装置と屋内配線との接続における物理的条件である。 (3)ディジタル公衆電話サービス
| 項 目 | 内 容 | |
| ディジタル端末接続口 | アナログ端末接続口 | |
| 物理的条件 （注） |
８ピンコネクタ （ISO標準IS8877準拠） 又は 赤外線 （ＴＴＣ標準JF-IR001.10 の内115.2kbit/s までに 準拠） |
６ピンコネクタ （昭和60年郵政省告示第399号） |
| 相互接続回路 | ８ピンコネクタの場合 ＴＴＣ標準JT-I430準拠 赤外線の場合 ＴＴＣ標準JF-IR002.20、 ＴＴＣ標準JF-IR003.10、 ＴＴＣ標準JF-IR004.10、 ＴＴＣ標準JF-IR005.10、 に準拠 |
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（注）ディジタル公衆電話機と端末機器との接続における物理的条件である。 ２ 通信用電力の供給条件 (1) 第１種総合ディジタル通信サービス（基本インタフェース）
| 規定項目 | 規定内容 | 規定条件 | |
| 当社が回線接続装 置を提供しない場 合 |
給電電流 | 39mA±10％ | 電気通信回線設備と回線接続 装置の接続点において |
| 給電電圧 | 最大 63Ｖ | ||
| 当社が回線接続装 置を提供する場合 |
給電電力 | 最大 420ｍＷ | 回線接続装置と回線接続装置 以外の端末機器の接続点にお いて |
| 給電電圧 | 40Ｖ ＋５％ −15％ | ||
(2) 第２種総合ディジタル通信サービス 事業用電気通信設備からは電力を供給しません。 (3) ディジタル公衆電話サービスのディジタル端末接続口 @ ８ピンコネクタの場合
| 規定項目 | 規定内容 | 規定条件 |
| 給電電力 | 最大 420mＷ | ディジタル端末接続口にお いて |
| 給電電圧 | 40Ｖ ＋５％ −15％ |
A 赤外線の場合 事業用電気通信設備からは電力を供給しません。 (4) ディジタル公衆電話サービスのアナログ端末接続口
| 規定項目 | 規定内容 | 規定条件 |
| 給電電圧 | 45Ｖ ＋３Ｖ −３Ｖ |
アナログ端末接続口におい て |
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