| ＮＴＴ西日本は、コピー・プリンタ・スキャナ・ファクスの４つの機能を１台に集約し、オフィス業務を効率化する高性能モノクロ複合機「ＯＦＩＳＴＡＲ Ｈ７１００」を販売開始します。 |
| 商品名 |
ＯＦＩＳＴＡＲ Ｈ７１００ |
| 販売価格 |
ｔｙｐｅ ４０ |
ｔｙｐｅ ３５ |
１，４８０，０００円
（税込１，５５４，０００円） |
１，３８０，０００円
（税込１，４４９，０００円） |
| 販売開始日 |
平成１６年９月３０日（木） |
| 販売地域 |
西日本エリア※１ |
| 販売予定数 |
１,２００台／年 |
|
|
 |
| ※１ |
ＮＴＴ西日本のサービス提供地域：富山県、岐阜県、静岡県以西の３０府県です。 |
|
１．商品概要 |
| 本商品は、コピー及びプリンタ（オプション）、スキャナ（オプション）、ファクスの４つの機能を１台に集約したモノクロ複合機です。コピー機能については、モノクロ毎分４０枚※２の高速プリントアウトが可能である上、「ソート機能」「まとめて1枚機能」等の多彩な出力機能を搭載しています。ファクス機能については、国際規格スーパーＧ３※３に対応しており、Ａ４標準原稿１枚が２秒台で送信できます。また、プリンタ機能（オプション）により、本商品をオフィス内でのネットワークプリンタとして利用したり、スキャナ機能（オプション）により、紙面を画像データとしてパソコンに取り込むことが可能です。 |
| |
| ※２ |
「ＯＦＩＳＴＡＲ Ｈ７１００（ｔｙｐｅ ４０）」の場合であり、「ＯＦＩＳＴＡＲ Ｈ７１００（ｔｙｐｅ ３５）」の場合はモノクロ毎分３５枚となります。 |
| ※３ |
高速３３．６ｋｂｉｔ／ｓモデム搭載により、従来のＧ３ファクスに比べ約半分の超高速２秒台電送が可能な通信規格のひとつです。 |
|
２．主な特徴 |
| （１）高速コピー機能 |
| | モノクロ毎分４０枚の高速コピーが可能です。また原稿をセットし、スタートボタンを押してから最初のコピーが出てくるまでのファーストコピータイムは３．９秒と高速です。さらに、電源を入れた状態から出力準備ができる状態になるまでのウォームアップタイムも２５秒以内と短いため、オフィスでの生産性向上に役立ちます。 |
|
（２）多彩な印刷機能 |
| | 複数ページの原稿を複数部出力する際に、原稿の順番どおりに自動的に丁合（ソート）する「ソート機能」により業務の効率化を実現できるほか、複数枚の原稿を１枚の記録紙に集約して出力することでレスペーパ化を図ることができる「まとめて一枚機能」など、多彩な出力機能を搭載しています。 |
|
（３）高画質で多彩なプリント機能 |
| | 出力６００ｄｐｉ×６００ｄｐｉ相当の高い読取解像度により高画質モノクロコピーが可能であり、２５６階調ハーフトーンモードの採用により、写真等の濃淡部分を鮮明に再現できます。また、新スムージング技術により、細かな文字も鮮やかにプリントすることができます。 |
|
（４）ネットワークへの対応（オプション） |
| | オプションのプリンタユニットを装着することで、オフィス内でのネットワークプリンタとして利用できます。またファクスとメール機能を融合した、ｉＦＡＸ（インターネットＦＡＸ）機能を搭載しているので、受信したファクスをパソコンへ自動転送でき、ファクスの内容をメールと同じようにパソコン上で確認・整理することができます。受信ファクスをプリントする必要もなくなり、オフィスのレスペーパ化に貢献します。 |
|
（５）ダイレクトファクス機能（オプション） |
| | パソコンの画面から直接ファクスを送信することができます。送信したい文書を一度プリントアウトしてファクスする手間が省けます。 |
|
（６）Ａ３対応高画質スキャナ機能（オプション） |
| | Ａ３対応高画質スキャナ（オプション）を利用することで、紙文書を簡単に電子データとしてパソコンに取り込むことができます。また、異なるサイズの原稿をまとめてスキャンし、同一サイズにして保存することも可能です。 |
|
（７）省電力化を実現 |
| | スリープモード時の消費電力を約１.４Ｗとすることで、大幅な省電力化を実現します。 |
|
（８）環境への配慮 |
| | 「グリーン購入法」※４や「国際エネルギースタープログラム」※５において定められた基準に適合した環境配慮型の商品です。 |
| |
|
※４ |
グリーン購入法とは、２００１年４月より試行された「国等による環境物品等の調達の推進等に関する法律」のことです。国や自治体が率先して環境配慮型製品を導入することで、民間における環境配慮への気運を高めることが目的です。 |
|
※５ |
国際エネルギースタープログラムとは地球温暖化などの地球環境問題を考慮し、エネルギー消費を効率よく押さえたオフィス機器の開発、普及を目的とした国際的な省エネルギー制度です。 |
|
