年率120%のペースで市場拡大が続くネットワークカメラ

  1. NTT西日本 公共・法人HOME
  2. 最適経営のヒント
  3. 数字で見るソリューション
  4. 年率120%のペースで市場拡大が続くネットワークカメラ

2010年10月 掲載

年率120%のペースで市場拡大が続くネットワークカメラが
映像監視システムの用途を広げる

ライブカメラの映像を活用した映像監視システムは、これまで防犯などセキュリティー用途が中心でした。しかし映像を映すモニターの価格下落やネットワークカメラの品揃え拡大、高速の光ファイバー回線(FTTH)普及などで導入しやすくなり、用途が広がってきています。

映像監視システムは主にセキュリティーの分野で発展してきました。監視したいところにカメラを置き、その映像を離れたところで見るシステムは、店舗などサービス拠点が安全に保たれているか、不審者がうろついていないかなどを、リアルタイムで確認したり、録画したものを後で確認したりするのに適しています。カメラにモーション検知機能を搭載すれば、普段人が入れないはずのところに人がいるとそれを検知し、自動的に警告するようなシステムに発展させることもできます。

それだけでなく映像監視システムには、最近新しい使い方が見られるようになってきました。映像で店内のお客様の動線を確認して売り場の改善をはかったり、店員の動作から無駄な部分を見つけて業務効率向上を実現したりなど、マーケティングや業務改善に役立てる使い方です。そうした新しい使い方が生まれてきた背景には、映像監視システムが以前に比べて導入しやすくなったことがあるようです。

設置コストの低廉化やカメラ高解像度化で普及進む

映像監視システムが導入しやすくなった理由の一つが、カメラのデジタル化です。民間総合調査機関の株式会社矢野経済研究所が2010年4月に発表した「世界のネットワークカメラ市場に関する調査結果 2010」によると、IPネットワークに直接つないで使うネットワークカメラの出荷台数は、日本市場、世界市場とも2010年以降2012年まで前年比120%前後の成長が見込めるとしています。その結果国内のネットワークカメラ出荷台数は、2005年の10万台に対し2012年には46万台となり、7年で4.6倍に拡大するという予測をまとめています。

グラフ

世界のネットワークカメラ市場規模推移
注1:日本・欧州・米国・中国・韓国・台湾のネットワークカメラメーカー37社(日本メーカー19社、欧州メーカー7社、米国メーカー4社、韓国メーカー3社、台湾メーカー4社)合計の出荷数量ベース
注2:見込は見込値、予測は予測値
出所:株式会社矢野経済研究所「世界のネットワークカメラ市場に関する調査結果2010」(2010年4月2日発表)

アナログのカメラの映像をIPネットワークで伝送するには、映像をデジタル化し配信する必要がありますが、単にネットワークにつなぐことで監視カメラとして動作させることができるネットワークカメラであれば、その必要はありません。またモニターに携帯電話を使えば、外出先でも携帯電話の画面で映像を見たり、キー操作でカメラの向きやズームなどを調整するようなことも可能になります。

ネットワークカメラは、市場の拡大に伴い製品ラインナップの充実化と低価格化が進んでいます。加えてネットワークから給電できるタイプのカメラも増えており、その場合はカメラのための新たな電源工事も不要なため、設置工事費を抑えることが可能です。映像圧縮技術の進化と記録装置の容量当たり単価の下落で、長時間の映像を記録しやすくなったことも、映像監視システムの普及を後押ししています。

またデジタルのネットワークカメラは高解像度化が容易なのも特徴で、実際ハイビジョン映像を撮影できるネットワークカメラも既に登場しています。映像が高解像度になるとフレーム内の細かい動きも見やすくなるため、店内での顧客やスタッフの動きの分析などに応用しやすくなります。

ネットワーク帯域やセキュリティーに要注意

カメラのデジタル化で、既設のIPネットワークを活用した映像監視システムを構築しやすくはなりますが、一方で構築にあたり留意しなくてはならない点もあります。それはネットワークの帯域の問題です。もともと通常の業務処理に合わせて構成したIPネットワークに、情報量の多い映像も乗るようになると帯域が不足し、映像の乱れや遅延だけでなく、速度低下から従来からの業務処理にも影響が出ないとも限りません。また、遠隔地のカメラの映像を監視するシステムになると、外部の人間にそのカメラの映像を見られることのないように、ネットワークのセキュリティーにも配慮する必要が出てくる場合もあります。したがって、映像監視システムの構築は、単にカメラをつなぐだけではなく、業務上のニーズやネットワークの状況までを総合的に勘案しながら進めるべきものと言えるでしょう。

PAGETOP

審査 16-2826-1

Copyright(C) 1999-2017 西日本電信電話株式会社
バックナンバー RSS