広島大学様

2009年12月16日 掲載
  • 300名以上
  • 学術・教育
  • コスト削減
  • 教育環境ICT化

導入サービス:共通基盤系ソリューション

ユーザ目線のシステム再構築とコスト削減の両立

事務用電子計算機システムの導入

世界トップレベルの特色ある総合研究大学を目指す
〜自由で平和な一つの大学〜
旧制広島文理科大学をはじめ広島地区に所在していた7つの官立大学を包括し、広島市立の1校を併合して、1949年に新制大学として設置されました。
2004年4月に国立大学法人化し、2006年4月には全部局の大学院講座化(大学院部局化)完了を経て、現在では11の学部と12の研究科、1研究所、大学病院ならびに11の付属学校園を設置した総合大学です。
理念5原則に基づき、新しい知を創造しつつ、豊かな人間性を培い、絶えざる自己変革に努め、国際平和のために、地域社会、国際社会と連携して、社会に貢献できる人材の育成のために発展を続けます。

キーテクノロジー&ソリューション

お客様の声

写真:角熊 登様

今回の事務用電子計算機は、教職員が情報共有の場として利用するポータルシステム「いろは」を入り口に、旅費申請や物品の購入をシングルサインオンで可能とし、一連のデータが会計システムに引き渡されるシステムの構築や事務職員用のファイルサーバやメールシステムの再構築、入試や証明書自動発行機など多様なシステムを2008年9月にリプレースしました。
リプレースにあたり、増大する一方のサーバに対して、いかに運用管理を簡素化し、運用負担を軽減できるかが課題でした。同時に、サーバの拡張性、省スペース化、省電力化、TCOの削減は勿論のこと、事務用電子計算機システムの性質からユーザに対して可用性と高速性を担保することも必要な条件でした。
これらを実現するために、ブレードサーバを採用し、仮想化技術によるサーバ台数の集約、各種クラスターシステムによる可用性の向上、大容量記憶装置の導入による拡張性、バックアップツールの見直しによるバックアップ時間の短縮など新たな技術を用いることにより、当初の目的をほぼ達成することができました。
今後は、仮想化技術のうえで可用性を実現できるソフトウェアを用いることで、より低コストでこれらの目的を達成できないか検討しています。
NTT西日本にはプロジェクト管理、システム設計や構築、迅速な保守対応などをお願いしました。今回のようなシステムの場合、構築時や運用フェーズに入ると、多かれ少なかれ問題が起きるものです。そこで重要なのは、問題が発生した際に迅速に問題点を解決するために、その事象を正確に把握し、どのような解決策があるかをユーザと情報を共有し、お互いコンセンサスを図った上で適切な対処をしていくことが必要です。そのような要望に対しても十分にこちらの期待に応えていただいております。

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概要

これまでの事務情報化への取り組み

事務用電子計算機システム広島大学様では法人化に先立って、事務作業の効率化や職員間での情報共有の効率化を目的に、Eメールシステムの導入、事務職員が利用する標準化ソフトウエアの整備、業務システムの整備等の事務情報化推進に積極的に取り組んでいました。
しかしながら学内の事務情報化システムが多様化・肥大化するなか、運用管理の煩雑化や可用性の低下等が問題視されていました。そこでこれらの問題点を解決し、快適な事務情報環境を整備するため事務用電子計算機システムの更改を実施しました。

システムの特徴

拡張性、可用性、高速性、運用性を向上させ、より良いサービスを提供することによりTCOの削減や省スペース化など維持管理コストの削減を図っています。

拡張性

将来に向けたシステム増設を念頭に置き、従来利用されていたIAサーバ環境に対し、ブレードサーバおよび仮想化技術を導入することによる台数の集約、省電力、省スペース化を実現しました。

可用性

万が一のシステム障害に備えたシステムの二重化、および冗長(クラスター)構成を採用することで、システムの稼動率を高め、教職員の業務を止めないアベイラビリティの高いシステムを実現しました。

高速性

SANストレージの導入により、ユーザからのファイルアクセスに対するI/Oを高速化し、スムーズなデータ転送と高速なサーバアクセスを可能にすることで、教職員のシステム利用時のストレスを軽減しました。

運用性

24時間体制でシステムの障害を自動監視し、問題があった場合、学内外の複数個所から制御を可能とする体制を整備することで、セキュリティを保ちつつも柔軟なハードウェアの運用環境を構築しました。

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導入システムの紹介

システム構成図

システム構成図

ブレードによるシステム運用の統合

ブレードサーバの導入により、各システムの統合管理を実現し、設置スペースや消費電力の削減をはじめ運用コストの削減も実現しました。
また、各システムの信頼性確保については、各システムの特性や負荷に応じたプラットフォーム選定を実施し、通常および障害時ともに安定したシステム環境を実現しました。

SANBoot 環境の導入

ファイバチャネルストレージにBootディスクを配置し、N+1構成にすることで、サーバ障害時に瞬時に他のサーバに切り替えることが可能となり、早期の障害復旧を実現しました。 メールサーバやファイルサーバ等、特に業務上停止が許されないサーバについては、本構成を採用しています。

仮想サーバ環境の導入

サーバのリソース共有が可能なシステムに関しては、仮想化によりハードウェアの台数と運用コストを削減しました。サービスを中断せずにいつでもメンテナンスが可能となり、さらに負荷状況に応じて自動的にサービスの切替を行うシステムの導入やサーバ障害時に該当の仮想マシンを他のサーバにフェールオーバーさせるHA構成のシステム導入により可用性を向上しました。

クラスター環境の導入

グループウェアのデータベースについては旧来より実績のある、クラスター構成を採用することで、システムとしての可用性を高めています。

業務用メールサーバ

Webブラウザからもメールサーバにアクセスすることができる、ユビキタスなメッセージング環境を実現しました。

事務系システムの統合(グループウェア、財務会計(ERP)システム)

教職員間の情報共有、情報伝達を兼ね備えたグループウェア「全学情報共有基盤システム(愛称:いろは)」の運用を行っています。また、他のシステムへのシングルサインオンも実現しています。

業務システムの更なる有効活用を図り、大学経営の新たなツールを創造するため、全国の国立大学に先駆けて全ての基幹業務システムを包括的にERPとして再構築し運用しています。

証明書自動発行システム

学割証や就職活動に必要となる卒業見込証明書、成績証明書など各種証明書の自動発行サービスを提供しています。

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本内容は2009年12月16日に掲載いたしました。
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